一般社団法人地震予兆研究センターは地震発生予測情報によるリスクを最小限にする活動をしています。

リスクを最小限化する。 かけがえのない「命」のために 日本は多大な惨害をもたらした幾多の地震災害を経験している。 減災の方法として、直前の地震予知が既に半世紀以上かけて研究されているが、いまだ実用化されていない。 一般社団法人地震予兆研究センターは、大規模な地震発生が予測された場合 迅速な避難や適切な事前対応を促すことにより 人的・社会的・経済的損害を 最小限にすることを目的に設立されました。 災害発生は止められません。しかし、被害リスクを最小限化することは可能です。
【公式】一般社団法人地震予兆研究センター

日本は世界でもまれな地震大国であり、阪神淡路大震災、東日本大震災など、過去に大きな被害をもたらした地震災害を経験しています。
しかしながら日本においては、予測が外れた場合の社会的影響が大きいことから、いまだに短期地震予知を発表する体制が整っていません。


一般社団法人 地震予兆研究センター(代表理事:尾上昌隆、センター長:八木下重義)では、地震発生前に起きる「地殻変動・潮位変化・地震情報」等、様々な観測データの研究・統合活用を推進することで精度を高め、 「地震予知」ではなく事実としての「地震予兆情報」を大地震発生前に発表することで、国家・国民の生命財産を守ることに寄与する組織です。


一般社団法人 地震予兆研究センターでは、大地震発生の予兆が解析された場合には、速やかに契約企業・団体・自治体に伝達することで、 迅速な避難や、事前計画再検討等により、国家・国民の生命財産、及び日本経済に与える被害を最小限に抑える役割を果たすことを目的として活動しています。

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