一般社団法人地震予兆研究センターの解析手法詳細につきましては
ジャーナリストの上部一馬氏が、1年以上に渡り一般社団法人地震予兆研究センターの「地震予兆解析レポート」や、
解析方法、その後に発生した地震などを検証し執筆した
「巨大地震を1週間前につかめ! ―これまでの常識を一変させる「予兆解析」のすべて」を是非ご参考ください。

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冒頭の部分をご紹介いたします。

的中率94%! 大地震発生を1週間前に予測

『地震予兆解析レポート』という報告書が、大手企業をはじめ、自治体、病院、外資系企業から注目されているのをご存知だろうか。最近では、駐日大使館や軍事施設からも引き合いが相次いでいる。

 2013年から配信が始まったこの解析レポートは、一般社団法人地震予兆解析センターの八木下重義所長が開発した「地震予兆解析自動プログラム」のデータをもとに作成されている。週1回の配信で、巨大地震発生の一週間前には規模、震源地、日時を特定できるということで、200以上の企業や団体が防災・減災対策に活用している。

驚くべきは、レポートの的中率だ。同センターが2013年2月から2014年9月まで予測した実績では、マグニチュード(M)6以上が94%、M5からM5・9までが83%の的中率をあげた。

2011年3月に起きた東日本大震災以来、企業の防災担当者の間では、「自らの財産である社員や施設を守り、防災・減災に役立てたい」という危機意識が強くなっており、このレポートの評価は高い。 レポートは、この1年半ほどの間でM6以上を予測した18件の内、一件のみ予測を外した。しかし、これは過去の地震発生のデータベースが入力されていなかった樺太で発生したため予測できなかったという。 従って、この1件を除けば、実質的にはM6以上の17件すべてが的中したことになり、的中率は100%といってもいい精度だ。

ある外資系企業の防災担当者は、「こうした確度の高い防災情報がありながら、防災対策を施さなかったでは、社員や株主から損害賠償を起こされる懸念がある」と話す。リスクヘッジとして契約しているというのもうなずける。
大地震は発生の数週間前から地殻が変動し、限界値を超えた瞬間に起きる

地球上空には先進国が飛ばす人工衛星が無数にあり、各種データを地上に日々送信している。そのデータをもとに、前述の八木下が日本全国の微細な地殻変動を解析した結果、地震はある日突然発生するのではなく、数週間前から地殻が変動し、その限界値を超えた場合に巨大地震に結びつくことがわかった。

そこで、NASAのGPS衛星、ロシアのGLONASS衛星、日本の順天頂衛星が送信してくる地殻変動データを毎週解析。その変動値を地球の3D立体モデルに表示させ、過去起きた地震データと照らし合わせ、次週に発生する地震を予測するのが、地震予兆解析自動プログラムだ。

この地殻変動解析技術は、「M5からM6以上の巨大地震の発生を2、3週間前あたりからキャッチし、1週間前には地震の規模、震源地、日時を特定できる」という世界でも類例のない地震予兆解析システムになっている。

現行の緊急地震速報は、大地震発生の2秒前

現在気象庁が中心となって提供している緊急地震速報は、大地震が起こる2秒前にキャッチできる。しかし、これでは被害を未然に防ぐことは不可能だ。
地震予兆解析レポートは、1週間前以上に巨大地震の発生を予測できるのだから、少なくともパニックに陥らず、冷静な避難誘導や事前対策が可能になる。この間に防災・減災プロジェクトが練ることができる。 実際、工場や多くの社員を抱える大企業や、多くのビルや商業施設を所有する大手不動産会社などでは、このレポートを受信後、防災担当者や危機対策担当者、BCP(緊急時企業存続計画)担当者が会議を開き、事前に警備・誘導計画の再検討し、防災用品の備蓄などに活用している。また、損害賠償問題に敏感な外資系企業では、発生後に起きうる問題点の洗い出しに乗り出している。

この地震予兆解析システムの解析手法や実績については本文に詳しく記したが、おそらく世界で誰も成せなかった快挙ではないだろうか。